iPad の部品と修理の履歴

iPad を修理に出したことがある場合は、デバイスの部品と修理の履歴を調べて、修理の際に Apple の純正部品が使用されたかどうかを確認することができます。iPad を売却／譲渡した場合は、新しい持ち主もデバイスの修理履歴を確認することができます。

デバイスの部品と修理の履歴を確認する

iPad Pro (M4) モデルと iPad Air (M2) モデルでは、「設定」>「一般」>「情報」で、iPad の部品と修理の履歴を確認することができます。

部品と修理の履歴は、iPad の部品が交換されている場合や、部品が正常に機能していない場合に限り表示されます。部品が複数回修理されている場合、直近の修理の情報だけが表示されます。

部品と修理の履歴に関する情報は Apple が収集し、ご利用の iPad のデバイス情報記録の一部として保管します。この情報は、安全性の解析、部品に適切なキャリブレーションが実施されたかの検証、修理後の消費者保護の確約、今後の製品の改善のために使用されます。

Apple 純正部品と部品のキャリブレーションについて

Apple 純正部品は、製造時にアップロードおよび保存されているデータを用いて、個別にキャリブレーションされており、その後、このデータを取得することで、修理が完了されます。このキャリブレーションのプロセスを経ることで、Apple 純正部品は、性能、セキュリティ、プライバシー、安全性に関する期待を確実に満たすことができます。

修理を完了しないままデバイスをお使いいただくこともできますが、そのような部品はキャリブレーションされた部品と比べて性能が劣る場合があります。TrueDepth カメラや Touch ID ボタンの場合は、キャリブレーションプロセスが完了するまで、Face ID や Touch ID でデバイスをロック解除したり、アプリにサインインしたりできません。修理アシスタントで修理を完了するまで、デバイスの部品の横には「修理を完了」と表示されます。

修理サービス時に Apple 純正の部品が使用され、キャリブレーションプロセスが実施された場合は、その部品名の横に「Genuine」(純正) または「Used Part」(使用済みの部品) と表示されます¹。修理サービスの完了後に iPad をインターネットに接続し、部品名をタップすると、修理サービスの実施日などの詳細情報が表示されます。

部品のキャリブレーションと安全な修理についてさらに詳しく

iPad のモデルに応じて、以下の部品に関する情報を入手できます。

部品について以下が当てはまる場合は、「不明な部品」というメッセージが表示されます。

• 非純正部品と交換されている

• 正常に機能していない

ディスプレイを交換した場合、「Appleにより、この iPad の情報がアップデートされました」という追加メッセージが表示される場合があります。これは、修理サービス上の必要性、安全性の解析、および今後の製品の改善のために、この iPad のデバイス情報記録を Apple が更新したという意味です。

不明な部分が検出されると、iPhone の「設定」>「一般」>「情報」に通知が表示されます。この通知はユーザが閉じるまで表示されます。

「Face ID の問題が検出されました」メッセージについて

「モバイル通信の問題が検出されました」メッセージ、「Apple Pay の問題が検出されました」メッセージについて

修理オプションについて

iPad の修理が必要な場合は、いくつかの選択肢から選ぶことができます。ほとんどのお客様にとって、Apple 製品は、認定技術者を擁する専門の修理サービスプロバイダに Apple 純正部品を使って修理してもらうのが一番安全で安心です。Apple 純正部品を扱えるプロバイダは、Apple、Apple 正規サービスプロバイダ、Apple 純正の部品を取り扱う独立系修理プロバイダです²。Apple 純正部品はデバイス内に正確に収まるように精密に設計されており、最善の性能、安全性、信頼性を提供します。Apple および Apple 正規サービスプロバイダによる修理は、Apple の製品保証の対象になります。

お住まいの地域にもよりますが、お近くの Apple Store や Apple 正規サービスプロバイダへご来店いただくか、iPad を Apple リペアセンターに送る配送修理をご利用いただく形で、iPad の修理を保証修理または保証対象外修理にて承っています。独立系修理プロバイダによる保証対象外修理でも、Apple 純正部品を利用できます。

トレーニングを受けていない個人が修理したり、非純正の部品を使って修理した場合、デバイスの機能、安全性、セキュリティ、プライバシーが損なわれるおそれがあります。